呼吸法を極めるBC720生体健身法、腹式呼吸の集大成

　　■　一日三食はこう始まった
　　■　胃袋増大で「内需拡大」
　　■　発展する国の経済と腰周りの贅肉
　　■　腹八分目はナンセンス？！
　　■　まとめ

２００７年１月５日の夜、日本テレビで放送された番組 『ニッポン人が好きな１００人の偉人 天才編』の中で、 堂々と第３位に選ばれたのは、 天才発明家のトーマス・エジソンでした。

彼の天才ぶりを紹介する番組の中から、私にある大きなものを気づかせてくれたエピソードをここで紹介します。

ある記者会見でエジソンは、１日３食が健康によい、 アメリカ人は健康増進のために 朝ごはんをきちんと食べるべきだと提唱し始めました。
それを聞いた記者たちは、 あの天才エジソンの提言なら間違いないと言わんばかりに、彼の１日３食健康論を大々的に報じました。これをきっかけに、これまで１日２食が主流であった食生活は、１日３食になりました。つまりエジソンは、１日３食を提唱した先駆者だということです。

しかし、エジソンのこの提言には、裏がありました。
当時、彼はトースターを発明しました。 しかしその発明品は当時の生活スタイルには あまり必要でないものでした。どのようにしてこの発明品をヒットさせるか、エジソンは一所懸命考えました。

そうか！
今の生活スタイルに必要でなければ、生活スタイルを変えてしまえばいいのだ！

さすがはエジソン、天才の発明家だけではなく、実際に、彼はマーケティングの天才でもありました。 消費ニーズがないのであれば、何かの理由を 「でっち上げて」新たなニーズを作りだせばよいのだ！ それを思いついた彼は、記者会見に応じた際に、トースターが必須アイテムになるような新たな生活スタイルを提言しました。

それがつまり、朝食をしっかり食べる１日３食の生活スタイルです。
しかもそこには、「健康のため」という堂々たる理由がつけられました。
それからというもの、彼のおかげで、世界がすっかり変わりました。

いうまでもなく、彼のトースターが数億個も売れました。 さらに、数十億の人々が、１日３食は健康にいいという根拠のない健康論を盲信するようになり、そのせいで、食物の消費量が一気に増えました。 （おまけに体重も一気に増えました。）

現代の日本でも、世間では腹八分目が叫ばれていながらも、肥満が増え続けています。その結果、生活習慣病は、２０世紀の社会全体が生み出した一大発明になりました。

エジソンのフロンティア精神は、 あらゆる国々に浸透しました。
新たなニーズの創出という美名の下、 ありもしない人々の欲望を「でっちあげる」ことが経済発展の鍵を握るとまで言われるようになりました。
アメリカと日本はもっとも優等にその精神に立脚し、 世界第１、２位の経済大国になりました。

さて、われわれの生活の中に、このようにでっちあげられたニーズはいったいどれほどあるのでしょうか？

■　胃袋増大で「内需拡大」

ニュース番組や新聞で「内需拡大」という言葉を耳にしたり、目にしたことがあると思います。
内需（国内需要）は、 「国内で生産された財・サービスに対して国内に住む人々が支払う金額」で示されます。簡単に言えば、国民の一人一人が消費する量といってもよいでしょう。
「内需拡大」は、国民にできるだけ多く消費させること だと解釈できます。

高いGDP（国内総生産）を誇る世界第２位の経済大国日本にとって、これはとても重要です。国からすれば、国民の消費力が「内需拡大」のカギですから、政治家や官僚や経済人たちはシノギを削って、 一人一人にできるだけ多く消費させるようにけしかけます。

「内需拡大」には、いろいろな手法があります。 その中でも、「新しい需要と市場の創出」が もっともよく使われる手法です。

その例をあげると、クリスマスが一番典型的かもしれません。 もともと日本の文化にはなかったイベントですが、 現在はクリスマスを過ごす習慣が日本社会にしっかりと定着しました。１２月になると、多くの人々が イベントやプレゼントなどの準備に忙殺される一方、 一人ぼっちの人々は、普段より余計に寂しさを感じて、ヤケザケに走るかもしれません。 いずれの場合も、余計な出費が発生します。

もうひとつ典型的な例を挙げるとすれば、 バレンタインのチョコレートでしょうか。

しかし、新しい需要と市場の創出は必ずしも建設的なものばかりではありません。

もともと必要性など存在しないのはもちろんのこと、でっちあげられた上に、更に害をもたらすものや、ばかげたものも多くあります。

たとえば、「食べ放題」や「飲み放題」などがまさにそうです。「食べすぎちゃった」という後悔の念に苛まれながらも、 満腹の限界を超えて食い倒れる人々がいます。

しかし国や外食産業は、これを問題視していません。

体に悪いだけではなく、資源の浪費や環境破壊にも直結するのが目に見えていても、「内需拡大」や「景気向上」のミッションに従うため、 問題点に目をつぶるほかなくなり、結局、これをなかなか止められません。

エジソンの逸話や経済発展の仕組みの話でお分かりいただけると思いますが、われわれの食生活は、単なる「生命維持や健康管理のための活動」では済まされなくなりました。

「1日3食を食べなさい」とか「バランスよく食べなさい」、または「何かのサプリメントをとりなさい」、などなどの健康論を煽る裏には、必ずといっていいほど、それなりの経済利益が絡みます。

・バレンタインのチョコレート
・クリスマスのケーキ
・食後のデザート
・朝の牛乳とトースト
・１日３食の食習慣
・食べすぎたあとのサプリメントや栄養剤

様々な巧妙な情報操作に翻弄されて、我々は限られた胃袋で張り切って賞味し、賞味＆再賞味します。 おかげで、日本の経済は発展し、発展＆再発展（？）しています。（地球の環境に配慮し、ＬＯＨＡＳと言われる「健康で持続可能なライフスタイル」を求める21世紀において、今後も経済はこのまま再発展できるの？という感を否めません。）

■　発展する国の経済と腰周りの贅肉

ここで、われわれの食生活をすっかり支配するようになった１日３食の健康論を一度じっくり検討してみましょう。 これは本当に健康に良いものでしょうか。

成長期にあるヒト（２５歳未満と想定する）の場合は、基礎的な体作りが身体的に急務です。この時期は、新陳代謝活動が非常に盛んに行れるため、 きちんとした食事を摂る必要があると思うのですが、しかし、成長期を過ぎた場合、 つまり、成人（２０代後半以降）の場合にはどうでしょうか。１日３食は果たして必要でしょうか。

「健康のためには１日３食をしっかり食べるべきだ」
という健康論を簡単に検証してみましょう。たとえば、現代日本におけるごく普通の食生活を例として考えてみます。

決して贅沢とはいえない庶民的な食事ですが、１日合計の摂取カロリーは軽く1900kcalに上ります。もしこれに、ちょこっと、チョコレートやお菓子などを上乗せすると、簡単に2000kcalを越えてしまいます。
もちろん、間食を摂らなくても、簡単にカロリーオーバーとなる仕掛けはいくらでもあります。 500mlのコーラは　225kcal、コンビ二の美味しいカフェラテ(270ml)は　170kcal、砂糖入りのミルクティ（280ml）は　130kcal ・・・

軽い気持ちで飲んだこれらの大好きな飲み物のおかげで、ご飯1膳くらいのカロリーを簡単にとってしまいます。飲み物だけで太る人も少なくないわけが納得できますね。

厚生労働省の「国民健康・栄養調査」によると、日本国民の１日あたりの摂取カロリーは1900〜2000kcalの間にあるのがわかります。

果たして体にとってこれほどの摂取カロリーは本当に必要なのでしょうか？

ダイエットや栄養管理によく利用される標準体重から、 成人の1日の必要カロリーを計算する方法があります。

まず、標準体重計算式は「身長(m)×身長(m)×22」です。
例えば、身長が160cmなら標準体重は 1.6×1.6×22 = 56.32　で約56kgです。

次に、1日に必要な摂取カロリーは 標準体重に25〜30kcal/kgを掛けた数字です。
56kg×25 =1400(kcal)
56kg×30 =1680(kcal)

つまり、身長160cmの人の1日あたり必要摂取カロリーは1400〜1680kcalです。
（仕事や生活スタイルなどによって若干異なります。
20歳以上日本人の平均身長　男性167.1cm　女性153.7cm）

これを踏まえれば、冒頭で挙げた食事の例の場合、
1900-1400＝500kcalオーバー、 1900-1680＝220kcalオーバーになります。

これ以上の食事の贅沢を求めたらいったいどうなるのでしょう？

国の経済と腰周りの贅肉がますます発展していくかもしれませんね。
このままでは2700万以上のメタボリックシンドロームを減らすことはとうてい望めないでしょう。

■　腹八分目はナンセンス？！

今でも、健康長寿の秘訣の一つとして「腹八分目」が広く知られています。
ここでは、日本人は一般に食べ過ぎているという上述の観点を踏まえて、腹八分目にひそむ落とし穴と、腹八分目の本来的な意味について考えてみましょう。

まず、少食と飽食に関する科学的な見解を見てみましょう。

これまでさまざまな動物実験において、カロリー制限（必要カロリーの6割〜8割の餌を与える） を行うと寿命が長くなるということが実証されています。

それだけではありません。少食の動物は免疫力も高まり、癌になる確率も明らかに低いです。
さらに、外見も色艶もよく、血管や内臓の老化の速度も遅くなることが分かりました。

反対に、十分な餌を与えられた動物に関しては運動量を増やしても、寿命が延びないことがわかりました。伝統的な養生訓が教える「腹八分目」は、科学実験によって合理的であることが判明したわけです。

しかしこれにも落し穴があります。

「腹八分目」はいったい何を基準にしたらいいのだろうか、ということです。

先ほど、身長160cmの人を想定して、日本人の平均的な1日あたりの摂取カロリーと体に必要な摂取カロリーとを比較し、その開きを示しました。今度は、この二つの数値からそれぞれ八割を出してみましょう。

体に必要な摂取カロリーは1400〜1680kcalでしたから、その八割は1120〜1344kcal です。いわゆる腹八分目が健康にいいというのなら、この体に必要な摂取カロリーの八割を目安にすべきではないでしょうか。

一方、日本国民の1日あたりの「平均的」な摂取カロリーは1900〜2000kcalですから、その八割は1520〜1600kcalです。

これを見れば分かるように、普段の食べすぎの食生活で「腹八分目」を保っても、多くの人がほぼ確実に体に必要な摂取カロリーをオーバーしてしまいます。

これで肥満解消や生活習慣改善を図ろうとしても、それにはやはり限界がありますね。

聖路加国際病院名誉院長で、日野原重明先生という97歳にして現役の医師がいます。
彼はご自分のベストセラー『生き方上手』のなかで、1日1300kcalの食生活を数十年間力行していると書いておられます。1300kcalとは本来の「腹八分目」のあるべき姿であり、決して日本国民の平均摂取カロリーの八分目ではないことがわかります。

動物実験の結果にせよ、人間の実体験にせよ、健康長寿の秘訣としてカロリー制限の有効性はすでに実証済みですが、しかし、国レベルでまじめにこれを政策に反映して推奨するのはなかなか困難です。

というのも、体に必要な摂取カロリーの八割（本来的な腹八分目）を健康のため全国民が実践すると仮定すれば、それは、現在の平均的な摂取カロリーの６割まで下げる必要があります。
これを政策に反映することができないのは、単に実現不可能だからではなく、むしろ実現したら困るからです。

現実の食生活からの腹六分目を遂行するために、日本国民が食料品への支出を２〜４割削減したと仮定します。一般世帯の消費支出のうち、食事関係の出費を２〜４割カットするだけで、その経済への影響は、およそ１３〜２０兆円以上の支出減になります。
さらに、これによる流通、食品加工、食品機械、サービス、輸入など関連業界への連動効果を加えると、支出減少は軽く数倍の額に膨れ上がります。

2005年の日本の国内総生産（名目GDP）が約500兆円*だという事実を考えると、GDPへのマイナス影響は計り知れません。 （*総務省統計局、世界の統計第三章国民経済計算により）健康長寿のためだといって、もし本来の腹八分目にまじめに取り組んだら、官僚にしろ、大臣にしろ、総理にしろ、「内需縮小」の責任を取ってすぐ首が飛んでしまうでしょう。

全国民が本来の腹八分目にまじめに取り組めば、日本経済がだめになる恐れがあるかもしれません。
これを考えると、国が国民の健康増進のために腹六分目を真剣に推進することは期待しにくいのです。 しかし、高齢化や生活習慣病の増加により医療費は年々増え、国の医療財政が破綻しかねない課題を解決するのは急務でもあります。はたしてどうすればよいのでしょうか。

しかしこれさえも「エジソンの陰謀」の餌食になります。現実には、食べ過ぎた体を何とかするために、さらに健康食品を食べさせるという「すばらしい」案が実行されています。

2006年の健康食品の市場規模が7000億円*だといわれます。
この数字を見るだけでも、健康は、しっかりと産業の中に組み込まれた歯車のひとつで、、内需拡大による経済効果の一翼を担っているものであると再認識せざるを得ません。

こうして、経済も政治も、本音としては、人々にもっともっと食べてもらおうと望んでいます。
それだけではなく、体を動かし、運動を薦めることも、現に立案され、しっかりと広められています。
これもエジソンの受売りの発想で、内需拡大の経済効果にその本意があると言えます。

レジャー白書によると、スポーツ関連の市場規模は5兆円弱だといいます。
この金額には、スポーツ用のドリンクやウエア、スポーツ観戦に伴う飲食や交通費、宿泊代などは含まれていません。そのため、実際には10兆円〜15兆円規模のスポーツ産業市場があるといわれます。
運動をすれば、摂りすぎたカロリーをある程度消費することができるというだけではなく、スポーツ産業を育成する絶大な経済効果も見込まれるので、これはまさに一石二鳥、というわけです。

しかし、先ほども触れた動物実験で、十分な餌を与えられた動物は、運動量を増やしても寿命が延びなかったように、必要以上の摂取カロリーを摂った人は、運動をしても、肥満や生活習慣病の予防と改善に効果的かつ効率的であるとはいえないのです。

次章でそのわけをじっくりみてみましょう。

■　まとめ

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